IT補助金や持続化補助金などの
補助金制度も拡充したこともあり
広告の相談をよく受けます。
「広告を打つには何がいいの？」
まず、広告の種類には
大きく分けて２つあります。
「オンライン広告」と「オフライン広告」
です。
「オンライン広告」
・純広告
・リスティング広告
・ディスプレイ広告
・ネイティブ広告
・リターゲティング広告
・SNS広告、ブログ
・動画広告
など。
「オフライン広告」
・チラシやDM、ポステイング、折り込みチラシ
・看板
・デジタルサイネージ
・雑誌、ラジオ、テレビ
・交通（バス、電車内等）広告
など。
オンラインのネット広告をよく目にするので
手軽に低予算で集客できそうですが
そんなに簡単ではありません。
業種や、企業規模によっては
オフラインのチラシや看板の方が
手軽に低予算で集客できる方法もあります。
「オンライン広告」の集客方法
オンラインでの集客には
有料以外にも無料でできることも
たくさんあります。
私のお客様にも
すすめているのが
最低でも週に２〜３回のブログ更新と
毎日のTwitterやFacebook投稿です。
自分の業種に関わる専門的なことがらや
自分の業種に関わる
世間のニュースネタなどの
ブログやリツート、シェア
をすすめています。
以前、行政書士事務所の
集客相談を受けた時に
このブログ更新をおすすめした結果
続々と問い合わせが増えました。
さすが、文系の先生です。
文書を書くことはお手のものでした。
ですが、他の業種の方に
同じことをおすすめしても
ブログ更新が続きません。
週３だったのが、
週２、週１、月１と
だんだん減って
更新されなくなっていきます。
それほど、「書く」
ということには労力と慣れ
が必要になります。
（「書くことは人生の武器になる」そのうち記事したいと思います）
オンライン広告の有料広告というと
主にクリック課金制になります。
広告がクリックされると費用が発生する
タイプの広告が多いです。
「オンライン広告」のターゲティング
オンライン広告は顧客の狙い撃ちができます。
と、いうことは狙い撃つ
ターゲット（見込み客）を予想し、
ターゲット（見込み客）に響くコンテンツ
の制作が必要です。
・見込み客を踏まえたの検索キーワードの選定
・見込み客の検索を踏まえたコンテンツ制作
・広告の配信設定
・広告運用スキル
「オンライン広告」のメリット・デメリット
オンライン広告のメリットは、
効果測定ができることです。
どのキーワードで、
どのコンテンツに興味を持って
どこからHPに入ってきて、
どのページに移動し、
どこで離脱し、
どこで購入や、問い合わせに
いたったか、
この効果測定の「解析」を元に「分析」し
改善、実行、解析を繰り返していきます。
「オンライン広告出したけど
特に反応がなかったから辞めた」
ということをよく聞きますが
「解析」と「分析」ができてこその
オンライン広告です。
オンライン広告の
集客効果を上げるには継続が重要で、
きちんと成果を上げていくためには
それなりの専門知識とスキルと
長く運用できる費用も必要になります。
「オフライン広告」の集客方法
低予算で集客するには
チラシやDMが効果的です。
広告を出すエリアを絞り込むことができるため、
サービス提供する位置を重要とする
集客を目的とした広告として
非常に強力な手段となります。
「オフライン広告」のターゲティング
競合はせいぜい近隣数キロなどの商圏範囲です。
新聞広告は見込み客を絞らない広い客層、
特に高齢者層やファミリー層に強く、
掲載の審査も厳しいことから社会的な信頼感があります。
しかし効果はその日1日、
もしくは数日しかありません。
集客に対する効果測定もしづらく、
その割に広告費が高額です。
雑誌広告は、雑誌の趣味嗜好に合わせた
ターゲティングは高い集客効果が見込め、
広告費も新聞広告よりも安く抑えられます。
また、掲載履歴を宣伝効果として使うということもできます。
しかし、新聞広告に比べて掲載までの期間が長く、
発行部数は把握できても
実際の購読者数が分かりづらいです。
「オフライン広告」のメリット・デメリット
・ダイレクトメール
・折り込みチラシ
・ポスティング広告
他の広告媒体よりも作成にかかわる費用を抑えることができ、
ターゲティング次第では高い費用対効果を出すこともできます。
そして、チラシの制作で重要なのは、
デザイン以上に「誰に何を伝えるか」
（90日で会社が儲かるDMの書き方はそのうち記事にしたいと思います）
オンライン広告と違って
印刷してしまうとすぐに修正できない、
すぐに変更がきかない
制作から印刷、配布までの時間がかかる、
スペースに限りがあり、情報量に制限がある
データ解析が取りづらい
などデメリットもあります。
ネットやスマホの普及で
オンライン広告ばかり目がいきがちですが
自社の業種や、規模によって
使い分ける事が必要です。